建売住宅の諸費用について詳しく解説します
住宅を購入する際には、物件の価格だけでなく、税金や手数料などの「諸費用」もかかります。
諸費用は、物件の購入価格に追加で支払う必要がある費用のことです。
建売住宅の場合、諸費用は一般的に購入価格の6～9％程度が目安とされています。
ただし、土地から購入する場合はトータルコストの10～12％、土地を既に持っていて建物を建てる場合は建築費の3～6％が目安とされています。
具体的な金額は物件によって異なりますので、事前に確認することが大切です。
諸費用にはさまざまな項目があります。
これらの項目によって支払いのタイミングも異なります。
購入前にかかる諸費用は、手付金と印紙税の2つです。
手付金は、物件の売買契約を結ぶ際に購入希望者が売主に預ける金額です。
手付金は解約手付金となり、万が一解約した場合にはその金額を放棄することで自由に解約することができます。
参考ページ：中古 住宅 購入 諸 費用はいくらくらい？内容について解説！
不動産の売買契約は重要な手続きであり、後からキャンセルしたり契約内容に違反したりすると双方に損害が生じる可能性があります。
したがって、一般的には購入希望者は物件価格の5～10％程度の手付金を売主に預けることが求められます。
印紙税は、売買契約書や抵当権設定書などの不動産関連の書類に貼る印紙の代金です。
印紙税の金額は売買価格によって異なりますが、建売住宅の場合は数万円から数十万円程度が一般的です。
これらの費用は購入前に支払うことが必要です。
したがって、予算を考慮する際には諸費用も忘れずに計算に入れることが重要です。
諸費用を現金で用意できない場合の対処法もあります。
一つは、住宅ローンを利用して購入費用に充てる方法です。
住宅ローンでは、諸費用も購入価格に含めて借り入れることができます。
また、銀行や信用金庫などの金融機関では、諸費用に特化したローン商品も提供されている場合があります。
具体的な条件や利率などは金融機関によって異なるため、比較検討して適切な選択をすることが大切です。
もう一つは、分割払いの制度を利用する方法です。
一部の不動産会社では、諸費用を分割して支払うことができるプランも提供されています。
頭金や毎月の支払い額、金利などの条件を確認して、自分にとって最適な選択肢を選びましょう。